ホーム  >  お知らせ  >  平成31年度事業方針決定 他

平成31年度事業方針決定 他

1、平成31年度事業方針決定

『原点回帰 社会に求められる組織の基盤を作る』

『協調・共生・調和(思いやる心)』(活動時会員共通の心得=全会員認識)

平成31年度活動テーマ『積み重ね』

年間テーマ『1人1人の発信力』

4月1日より新事業年度が始まりました。

本会は社会に対する想いと大きな目標を掲げ1977年に発足、本年で満42年を迎えました。

本会発足以来、一貫して追求してきたことは、社会の多くの人々のお役に立ち、いかに信頼される組織であり続けるかということです。

本会は、「知識が無ければ健康は守れない」「多くの人に健康と幸せをおくる」という活動主旨に基づき、この活動をご理解頂き、伝え続けることに重きを置いてきました。得た知識を一人でも多くの人に伝え、それを実践に移し、自己管理の出来る能力をもつ人を増やしていきたい、発足から変わらずに持ち続けている活動の原動力となる想いです。

「人生100年時代」と掲げられるようになり、「長生き」は目標ですが、「健康で長生きをする」ということがこれから益々長寿社会の課題になってくるように思います。

そして、健康に対して自身の努力や管理が必要だと意識されていることで、「健康で長生きをする」ための条件が整ってくると考えます。

そんな自己管理意識をもった人々を増やしていきたいというのが本会の活動の目的であります。多くの方々に健康になって頂くために指導会員が日々励み、会員の方々にお伝えする知識を習得し普及に努めております。

昨年から指導会員育成の研修会をこれまでより更に力を入れて行なっております。本年度も実施する予定でおります。(詳細については所属事務局または担当者へお尋ね下さい。)

年間を通して充実した1年だったと感じられる活動を皆で作っていきましょう。

会員皆様のより一層のご理解とご協力をお願い申し上げます。

2、活動における広報の役割について

本会のLINE(ライン)@について

一昨年SNS(ソーシャルネットワークサービス)の1つであるLINE(ライン)@の本会アカウントを取得致しました。

LINE@は、HPの詳細について更新されたことなどをお知らせする目的があります。

HPは情報量も多く大変有効なものですが、自分で確認しなければ新しく情報が配信されたことに気がつかずにいることがあります。加えて全国各地名産品などのご紹介を、現状では、事務局、支部、指導会員を通し伝達されております。

その伝達システムは活動の中で継続しながら、その伝達をスピーディーにしていく目的がLINE@にはあります。特に、季節的に必要とされる教材や農産品などはその内容だけではなく「伝えるタイミング」も1つの課題となっております。ラインでお知らせすることによりその情報がより価値の高いモノになってきます。ラインのご登録がまだの方は、会報一面の右上にLINE@のQRコードが載っておりますのでそれをスキャンして頂くと登録が可能です。

ご不明な方は担当者までお尋ね下さい。

3、初級講座及び指導会員研修会日程について

現在、予定されている次年度の初級講座の日程は下記の通りとなります。

日程が追加になり次第、随時お知らせ致します。

初級講座日程開催場所
7月13日(土)~7月15日(月)兵庫県明石市
10月12日(土)~10月14日(月)福井県鯖江市

※日程は変更になる場合があります。

詳細は所属事務局または担当指導会員にお尋ね下さい。

4、指導会員、支部長研修会開催について

(1)指導会員育成研修会

1回目: 5月15日(水) 13:30~17:00
5月16日(木) 9:00~12:00
2回目: 9月5日(木) 13:30~17:00
9月6日(金) 9:00~12:00

(2)支部長育成研修会

6月12日(水) 13:30~17:00
6月13日(木) 9:00~12:00

ご参加頂ける条件などをご確認の上、所属事務局・支部までお申し込み下さい。

5、昇格者並びに資格認定者の更新制度について

今年度テーマになっておりました、指導会員の昇格者並びに資格認定者の更新制度について、次年度中にその詳細を決定したいと考えております。

現在、理事会において、先に、グループを統括する「事務局長」「支部長」の更新制度を取り入れたほうがよいとの意見がまとまっております。

実際に活動の中で会員の方から、「指導が受けられずに困っている」または、「教材を始めとする活動上の伝達が全くなされていない」などのお声が本部事務局へ届いているためです。

その為、活動上統括責任者としてその責任を果たしているかどうかという確認は組織として行わなければならないという意見でまとまりました。

今後はそれぞれの責任を果たしているのか、また、指導がなされているかの確認をどのように行なっていくかを討議致します。

認定指導会員の更新制度についてはその後に取り組んで参ります。

詳細については決定次第お伝え致します。